
今回は、昨今急速に活用が進んでいるメタバースについて、国内や海外のプラットフォームおよびメタバースの活用事例についてご紹介するとともに、市場動向や問題点について解説します。
メタバースの概要
メタバース(metaverse)は「仮想空間」を意味する言葉であり、「超越的な」という意味の接頭辞である「meta-」に「宇宙」を意味する「universe」を組み合わせた造語です。元々はSF小説に登場する架空の仮想空間サービスの名称でしたが、技術の進歩によって様々な仮想空間サービスが現実に登場してきたことで、仮想空間サービスの総称や仮想空間自体の総称として用いられるようになりました。言わば、「コンピュータ上に作られたもう一つの現実世界」です。
メタバースが注目される背景
メタバースが注目される背景には、世界最大級のSNSのひとつであるFacebookを運営していたFacebook社が社名を「Meta」に変更したことが挙げられます。「Meta」の社名の由来は「メタバース」であり、「世界有数のIT企業がメタバースを意識し始めた」という事実に世界中が影響され、メタバースへの注目度は飛躍的に高まりました。
歴史は1990年代に遡る
メタバースという概念が初めて世に出回ったのは1992年の事で、アメリカ人作家であるニール・スティーヴンスンの著作「スノウ・クラッシュ」の中に登場します。この当時描かれていたメタバースの概念に近いサービスとしては、2003年にアメリカのLinden Lab社が立ち上げた「Second Life」というサービスが挙げられます。その後も2011年に「Mine Craft」、2020年には日本企業の任天堂が開発した「あつまれどうぶつの森」が人気を博すなど、メタバースの世界はエンタメ業界で目立った注目を集めて来ました。ビジネス業界においても、大手SNS運営元であったFacebook社が2021年に社名を「メタ・プラットフォームズ(通称メタ)」に変更するなど、本格的な事業参入が進んでいます。
メタバース・プラットフォームとは

メタバースプラットフォームは、メタバースを利用するためのサービス基盤のことを指します。メタバースをひとつの建物に例えると、メタバースプラットフォームは建物の建築会社であり不動産会社と言えます。不動産会社が建物を用意してテナントや住人を呼び込むように、メタバースプラットフォームはメタバースの基本的な環境を整え、企業やユーザーを呼び込んでメタバースを運営します。
メタバース・プラットフォームで出来る事とは
メタバース・プラットフォームは仮想空間を生成するためのシステムを提供しているサービスです。メタバースの世界を体感するためには、原則としてメタバースに対応したプラットフォーム(基盤となるシステム・サービス)が必要になります。例えば、前述したSecond Lifeもメタバース・プラットフォームの一例です。メタバース・プラットフォームはそれぞれに異なった機能を備えているため、利用者側は用途や目的にマッチしたものを任意で選択する事が出来ます。複数人でコミュニケーションが可能なもの、NFT取引が可能なもの、仮想空間を高い臨場感で体感出来るものなど種類は様々です。
メタバース・プラットフォームの種類
メタバースプラットフォームは大きく分けて3種類が存在します。1つ目はNFT・ブロックチェーンに対応したメタバースで、個人に紐づいたNFTトークンや仮想通貨を使用することにより、現実世界と同様の経済活動を行うことが可能です。2つ目は俗にゲーム型と呼ばれるメタバースで、いわゆるMMORPGやオンラインプレイ対応のサンドスケープゲームなど、冒険や収集などゲーム性の強い活動を行いながら仮想空間での生活を楽しむタイプが該当します。3つ目はコミュニケーション型メタバースで、このタイプはアバター同士の交流やイベントなど、既存のSNSやBBS、ストリーミングサービスの延長線上にあるサービスを重点的に提供しているのが特徴です。
急伸する国内メタバース市場

国内におけるメタバースの市場動向は急速に成長していると言えるでしょう。
ここでは、国内のメタバース市場の状況について解説します。
市場概況
市場概況としては、株式会社矢野経済研究所の調査によると2021年度の国内メタバース市場規模の推計が744億円となっており、2022年度には前年度比245.2%の1,825億円まで成長するだろうと言われています。ここまでの成長には新型コロナウイルスの流行に伴って外出自粛が発生した結果、バーチャルでの代替サービスとして法人向けのバーチャル展示会やオンラインセミナー、バーチャルミーティングなどの需要が増加したことが背景として挙げられます。
引用元:メタバースの国内市場動向調査を実施(2022年)/株式会社矢野経済研究所様
注目トピック
メタバース市場の主要なプレイヤーは、プラットフォーム提供者とメタバース内でのサービスやコンテンツの提供者となっています。プラットフォーム提供者はメタバース環境をサービス・コンテンツ提供者に提供し、サービスやコンテンツの有償提供に伴う手数料やメタバースシステムの利用料、サービス・コンテンツ提供者に合わせた追加開発などが主な収益化手段です。
将来展望
今後、メタバース事業への参入が増えていくことでメタバースの活用分野は拡大し、ハードウェアの普及や技術の進歩によってコンシューマ向けのサービスも徐々に広がりを見せていくものと考えられます。2026年には市場規模が1兆円を越えると予想されており、あらゆる産業分野でメタバースが浸透していくことでしょう。
国内のメタバース・プラットフォーム
ここでは、国内の様々なメタバースプラットフォームについて解説します。
XRワールド(NTTドコモによるサービス)
「XRワールド」は携帯キャリア大手のdocomoが提供するメタバースプラットフォームです。VR法人HIKKYが開発した「Vket Cloud」というメタバース開発エンジンを使用しており、クオリティは非常に安定しています。人気アニメコンテンツとのタイアップを積極的に打ち出している点も注目です。
REV WORLDS(三越伊勢丹のサービス)
百貨店を経営する三越伊勢丹が運営するメタバースプラットフォーム「REV WORLD」は、スマートフォンアプリとして提供されています。新宿伊勢丹店を始めとするバーチャル店舗で買い物を楽しんだり、東京ドームや国立競技場といったスポットでバーチャルイベントに参加することが可能です。
cluster(クラスター)
「cluster」は、クラスター株式会社が運営するメタバースプラットフォームで、対応デバイスの幅広さを最大の特徴としています。スマートフォン、パソコン、VR機器などの環境でアクセスすることが可能です。Creator Kitを使用することで自分だけのワールドを作り出すこともできるほか、チャットなどのコミュニケーション機能やゲームなどの娯楽機能が充実している点も見逃せません。
Synamon(シナモン)
株式会社Synamonが開発・運営を手掛ける「Synamon」は「メタバースブランディングプラットフォーム」と銘打っており、NFT活用や継続的な利用を前提としたUX設計によって幅広いユースケースに対応している点を最大の特徴としています。BtoBtoCのビジネスモデルには最適なプラットフォームと言えるでしょう。
XANA(ザナ)
ドバイに本社を置くNOBORDERz(ノーボーダーズ)に所属する日本人開発者が手掛けたメタバースプラットフォームが「XANA」です。独自の仮想通貨「XETA」を導入しているほか、NFTを活用したゲームなどを楽しむことができるなど、ブロックチェーン技術を最大限に活用しています。
メタバースを活用した観光業の事例
メタバースの活用方法として注目を集めている事業のひとつとして、観光業が挙げられます。時間や場所など様々な事情にとらわれることなく、様々な観光地を訪れることが可能な点が最大のメリットです。また、メタバースであることを活かした非現実的な世界へと旅立つことも不可能ではありません。ここでは、観光業にメタバースを活用している国内の事例についていくつかご紹介します。
あしびかんぱにー:バーチャルOKINAWA
沖縄の数々の名所をVRメタバースプラットフォーム「VR Chat」上に再現したのが「バーチャルOKINAWA」です。世界中のどこにいても首里城や国際通り商店街などといった沖縄の観光スポットを訪れ、体感することができます。沖縄の伝統芸能団体や沖縄出身のバンドによるライブ、沖縄ゆかりのVTuberとのコラボイベントなど、沖縄であることを活かしたイベントが数多く開催されている点も見逃せません。
ANA:ANANEO
「ANANEO」は、国内における航空会社の大手全日空(ANA)が提供するバーチャル観光業です。時空を越える旅客機をコンセプトにしたバーチャルトラベルプラットフォーム「SKY WHALE」に乗り込み、世界各地の観光スポットを訪れたり、各地のお土産や特産品を購入したり、「Skyビレッジ」と呼ばれるバーチャル空間上のスマートシティで生活することができます。ショッピングではANAマイレージを使うことができる上に、バーチャル旅行サービスでは自分の好みにあった旅行プランを選択できるなど、現実世界の旅行と近い体験が可能です。
国土交通省:横浜みなとみらいエリアのメタバースを構築
企業のみならず、国家機関である国土交通省もメタバースの活用を始めています。神奈川県横浜市の地図データと3D都市モデルを使い、横浜みなとみらいエリアをメタバース上に再現して最新のXR技術を使用したバーチャルバスツアーを実施しました。クルージョン技術の活用によってユーザーからの見え方を追求したことで、参加者からの満足度は非常に高いものだったようです。
大阪府:バーチャル大阪
大阪府、大阪市、KDDIが連携して2022年2月28日に誕生したのが「バーチャル大阪」です。大阪市の街並みを再現し、道頓堀や梅田スカイビルといったスポットに訪れることができます。2025年の大阪・関西万博に向けたPR活動も行われており、万博応援の音楽ライブやお笑い芸人によるコントライブが開催されました。YouTuberやVTuberとのコラボイベントも積極的に行っています。
海外のメタバース・プラットフォーム

海外に目を向けると、より多種多様なメタバースプラットフォームが存在しています。
ここでは、海外の代表的なメタバースプラットフォームをピックアップしてご紹介します。
Decentraland(ディセントラランド)
アメリカ・カリフォルニア州を拠点として活動する非営利団体「Decentraland Foundation」が手がける「Decentraland」は、メタバース上の「土地」を購入して自分で所有できる点が特徴です。仮想通貨「MANA」を使ってメタバース上の土地を購入し、自分だけのコンテンツ空間を作り上げることができます。
TheSandboxMetaverse(ザ・サンドボックス・メタバース)
TheSandboxMetaverseはスマホ向けNFTゲーム「The Sandbox」内で展開されるメタバースです。メタバース内で自分の土地である「LAND」を購入し、キャラクターやゲームなどのコンテンツを配置することができます。LAND内に配置するコンテンツはユーザーが「アセット」として自作することが可能で、ゲーム内で売買をすることも可能です。
Everdome(エバードーム)
「Everdome」は火星への移住をテーマにしたメタバースプラットフォームです。最大の特徴は「リアルさの追求」であり、精巧に作られたアバターやメタバース空間のグラフィックは徹底したリアリティの追求が行われています。その精巧さはVRゴーグルをつけているときと外している時のどちらが現実かわからなくなってしまうほどです。
MetaPlatforms(メタ・プラットフォームズ)
世界的にユーザーを集めているSNS「Facebook」を運営するMeta社が展開するメタバースプラットフォームが「MetaPlatforms」です。前述したように、Meta社は社名をFacebookからMetaに改めたことで、メタバースに対しての高い関心を示しました。2022年4月にはメタバース向けマネタイズツールをテストするなど、IT大企業が手掛けるメタバース経済圏の実現に向けて着実に前進しつつあります。
StarAtlas(スター・アトラス)
「StarAtlas」はメタバース上の宇宙空間を舞台に、3つの陣営に分かれて対戦を楽しむブロックチェーンゲームです。仮想通貨を使ってゲーム内で乗る戦艦を購入し、大迫力のグラフィックの中でスペースオペラ映画さながらの艦隊戦を楽しむことができます。アイテムの売買やステーキングなどを行うことで、ゲーム内でお金を稼ぐことも可能です。
Horizon Worlds
Meta社がFacebook時代から運営していたVRメタバースプラットフォームが「Horizon Worlds」です。VR空間上で自作のワールドやワールドに配置する様々なアイテムを作り、ユーザー同士のコミュニケーションを取ることが可能です。現時点ではグラフィックが発展途上であり、アクセスはVR機器のみと課題点も多いですが、これからの成長に期待がかかるプラットフォームと言えるでしょう。
Fortnite(フォートナイト)
クラフト要素を持ったバトルロイヤルゲームとして人気を博す「Fortnite」ですが、ゲームモードのひとつである「クリエイティブ」モードではユーザー1人ひとりにワールドが用意され、そのワールドを自分好みに作り上げることが可能です。音楽アーティストのライブイベントが開催されるワールドが用意されることもあります。
Minecraft(マインクラフト)
「Minecraft」は世界的な人気を誇るサンドスケープゲームで、クラフトを行いながら自給自足の生活を楽しむことができます。オンラインプレイでは他のプレイヤーのワールドを訪れ、協力や対戦を楽しむことも可能であるため、メタバースプラットフォームの一種と扱われることも多いです。
WilderWorld(ワイルダー・ワールド)
「WilderWorld」はリアルで美しいグラフィックを売りにしたメタバースプラットフォームで、zSpaceと呼ばれる複数のメタバースプラットフォームを束ねる計画における最初のメタバースとしてリリースが予定されています。WilderWorldからzSpaceでつながったメタバースへ移動することも可能であり、実現すればスケールの大きさは随一となることでしょう。
METARACE(メタレース)
メタバース上で競馬を楽しむことが可能な対戦型レースゲームが「METARACE」です。ジョッキーとして馬に騎乗してレースへ参加したり、調教師として馬をトレーニングしたり、勝ち馬投票を行って賭けに興じたりと、競馬にかかわる様々なアクティビティを楽しむことができます。
海外のメタバース活用事例をピックアップ!
海外でのメタバース活用事例について、いくつかピックアップして見ていきましょう。
アディダス/ドイツ
スポーツ用品メーカーのアディダスは、The Sandbox内でLANDを取得し、限定コンテンツの配信などのメタバースブランディングを進めています。また、2021年12月17日にはアディダスブランド初のNFTコレクションである「Into the Metaverse」をリリースし、バーチャル空間でのブランド体験や限定商品、メタバースへのアクセス権をNFT取得者に対して提供しました。
スタンフォード大学/アメリカ
アメリカのスタンフォード大学はVR空間上で講義を行う試み「Virtual People」を実施しています。VR機器を装着してバーチャル空間内に生徒と講師が集まり、ディスカッションを行ったりデジタルアート作品の展示会を行ったりするなど、仮想空間における教育を実現していると言えるでしょう。
国立仁川大学校/韓国
スタンフォード大学と同様にメタバースを教育に活用することを見出したのが韓国の国立仁川大学校です。こちらはメタバース教育のためのインフラ構築を進めており、オンラインとオフラインの両方で活躍できる人材の育成を目標に掲げています。
Meta/アメリカ
上記でも何度か触れているように、Meta社はメタバース活用に並々ならぬ意欲と情熱を注いでいます。VR機器の販売に始まり、プラットフォームの構築、マネタイズ体制の整備、VRゲームメーカーの買収など、メタバース体験の充実と発展のために様々な施策を打ち出し続けています。
nVIDIA/アメリカ
大手半導体メーカーのnVIDIAは、アーティストやクリエイターのためにメタバースコンテンツの無償提供を行いました。メタバースはコンピュータグラフィックス技術に依存していることが現状の課題であり、この状況を脱するための施策の一つとして注目を集めています。
アリババグループ/中国
中国の大手IT企業であるアリババグループは、ゲーム開発スタジオの「JP GAMES」と技術提携を行うことで企業のメタバース構築事業を支援するソリューションの開発を行いました。メタバース上で行われる様々な企業活動において大きな助けとなることが期待されています。
ウォルト・ディズニー・カンパニー/アメリカ
アメリカを代表する一大コンテンツ企業のウォルト・ディズニー・カンパニーは、自社が運営するテーマパークへメタバースの導入を開始しました。トラッキング機能やAR技術を活用し、現実世界のテーマパークとメタバースの融合を果たすことを目標に掲げています。
想定される問題点

サイバークライムや、プライバシーの問題
メタバースでは利用者の身体情報や体の動きなど、従来のネット活動と比較してより多くの個人情報を取り扱います。また、ブロックチェーンを利用した仮想通貨による金銭のやり取りも多いです。そのため、これまで以上にサイバー犯罪に巻き込まれたり、個人情報が漏洩するリスクも孕んでいます。
メタバースを用いたイベント事例

メタバースを用いたイベントはいくつか開催されています。
ここでは、メタバースを用いたイベント事例について見ていきましょう。
オンラインゲームFortnite上でのコンサート
「Fortnite」のゲーム空間内で、音楽アーティストによるコンサートが度々開かれています。日本人アーティストからも2020年8月7日に米津玄師がライブイベントを開催し、多くの人を熱狂させました。このコンサート企画は、ゲームの同時接続者を増加させるという副次的な効果ももたらしています。
メタバースを用いたスポーツ観戦
アメリカのプロバスケットボールチームである「Brooklyn Nets」は、バスケットコート周辺に100台以上のカメラを設置し、撮影された内容を3Dの立体的な映像に投影することで、仮想空間上のスポーツ観戦を実現しました。従来の観戦では不可能だった任意のシーンについて任意の位置から視聴するという観戦方法が可能となっています。
メタバースはビジネス界で広がりを見せている
メタバースのビジネス運用は国内においても着実に広がっています。例えば、大手レーベル会社のavex社はメタバース・プラットフォームのThe Sandboxとパートナーシップとなり、アーティストとファンが仮想空間上で交流する場を設けました。またスポーツウェアブランドのNIKEはROBLOXと呼ばれるプラットフォームに仮想店舗を出展、アイテムをアバターに着せ替えするなどのサービスを展開し、来場者数は670万人を超えています。小売業界でも仮想店舗を出展し、実際のオンラインショップと連携して売上に直結させる取り組みが増えています。
こうしたメタバース活用の流れは今後も加速していく事が予想されており、企業側としては注意深くアンテナを張り巡らせておきたいところでしょう。
現代ビジネス界で注目を集める「メタバース」に触れてみましょう

IT技術が発展した現代ビジネス界において、メタバースは大きな潮流を生み出す概念として注目されています。まずはスモールスタートとして簡単に運用出来るアプリを導入し、ノウハウを蓄積した段階で自社のワールドを本格的に構築していくのがおすすめです。
今後、リアルな人物モデルをメタバース空間で活用する展望があれば、イメージナビ株式会社の「INAIMODEL」についても導入を検討していただければ幸いです。
バーチャルヒューマン生成サービス「INAIMODEL」はAI技術を駆使して実在しないルックスのモデルを作成する事が可能であり、SNS・商品広告・ECサイトなど幅広いシーンで活用されています。実在のモデルと契約する必要がないため、契約コストの削減や撮影内容に囚われない柔軟な運用が可能です。競合他社とのモデルのバッティングを心配する必要もなく、仮想空間を主軸としたメタバースと親和性が高い事からも、メタバース活用と合わせておすすめします。